| ゼフィランサス | Last Updated 2010.03.05 |
自然 環境 生命 植物 動物 人体 健康 幸せ 愛情 暮らし 知識 経済 経営 歴史 八島ノート 日記 ご挨拶
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環境
水 地球温暖化 エネルギー 地理
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GLOBAL WARMING 2020年の自然環境
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人類だけじゃない、自然物へも、万物に対して、資源、空気、水、人災です。これ一体どうなりましょう。
自然の破壊。僕は動物・植物大好き、どんどん絶滅、ゴルフ場除草剤、自然界の秩序が狂ってしまう。人間の生きてく場所がなくなる。今人類一番いい時。他の星に移ることに金と時間かける暇があれば地球をきれいにする。
人類が栄えれば人類が必要とするもの皆栄える。魚でさえ天然ではとって食べてくことできなくなっている。
ますます空気も海も汚染、当然人間も汚染。大雪、将来どうなるか、人間食べるものない。良くなる条件が何処にもない。
「１日１ドル以下で生活している人口は１２億人に及び、８億５２００万人が活力のある健康な生活を営むために十分な食料を得られないでいる。極度の貧困と飢餓のほとんどが農村に見られる」 「日本の国土の６７％が森林、森林の５３％は天然林、６９％は民有林で、世界有数の森林国。天然林の７３％は広葉樹（ブナ７％、ナラ類５％）、２７％は針葉樹（マツ類１２％、トドマツ５％、エゾマツ３％）。人工林の９９％は針葉樹（スギ５７％、ヒノキ２１％、カラマツ９％、マツ類８％）。世界の陸地の３０％が森林、毎年日本の国土面積の１９％に相当する森林が減少（２０００～２００５年平均）」 林野庁 ＦＡＯ 「地球規模で考え、足下から行動する Think globally, Act locally 」 |
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世界人口の推移と将来予測 億人
United Nations,2001 World Population Prospects: The 2000 Revision, New York.
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「WHEN YOU FEEL IT, IT'S ALREADY TOO LATE.」 Global Warming FluorTV
本日は、OECD Environmental Outlook to 2030（5 Mar 2008、OECD 環境アウトルック 2030 日本語エグゼクティブ・サマリー）から
Ⅰ 回復不能なダメージ
今後20～30年間に、環境圧力増大により回復不能なダメージがもたらされる 「もっと意欲的な政策をとらなければ、今後20～30年の間に、環境への圧力増大により回復不能なダメージがもたらされる。急速に成長する新興経済国の世界的な重要性は、これらの国がOECD 諸国の筆頭国と同レベルの経済大国、貿易相手、競争者、資源利用者、汚染者になるにつれ増している」 新しい環境政策を行わない場合、環境基盤が非可逆的に変化してしまう 「新しい環境政策を何も行わない場合、温室効果ガス排出量は2030年までに37％、2050年までに52％増加、地球温度は2050年までに産業革命以前レベルから1.7～2.4℃上昇し、熱波、干ばつ、暴風雨や洪水が増加、主要なインフラや農作物に深刻な被害を与え、我々は経済繁栄維持のための環境基盤が非可逆的に変化してしまうリスクを負う」
2030年までに世界経済規模は2倍、世界人口は82億人以上に増加 「2030 年までに世界経済規模はほぼ2倍に、世界人口は現在の65 億人から82 億人以上に増加する。所得と人口増加の大部分は、新興経済国（BRIICS）や他の開発途上国で生じる。収入や生活水準の改善願望が膨らみ、地球天然資源への圧力は増加する」 ブラジル、ロシア、インド、中国のエネルギー消費量は72％増加する 「ブラジル、ロシア、インド、中国における一次エネルギー総消費量は、2005年から2030年の間に、30 カ国のOECD 諸国での増加が29％と予測されるのに対し、72％増加する。意欲的な政策措置がとられなければ、これら4 カ国からの温室効果ガス排出量は2030年には46％増加、OECD諸国30カ国の排出量合計を上回る」 OECD諸国の一人当たりCO2排出量は、非OECD諸国の３倍から４倍 「歴史的に、温室効果ガス排出の大部分は先進諸国からのものであったが、気候変動による影響が最も大きいと予測されるのは、開発途上国である。この先、非OECD諸国のCO2排出量は2030年までに２倍になると予測され、2030年までの世界総排出増加量のうちの約73％を占める。しかしそれでも、一人当たりにすると、2030年におけるOECD諸国の排出量は、非OECD諸国の３倍から４倍となる。負担の分担が、2012年より先の気候変動対策の枠組設計における重要な課題となる」
Ⅱ 2030年の世界
我々は、持続可能な方法で環境の管理を行っていない 「2030年、人口増加や経済成長による環境への圧力増加は、一単位GDPの効率改善により得られる便益のペースを上回っている。最も緊迫した環境課題には、気候変動、生物多様性の損失、水資源の持続不可能な管理、汚染や有害化学物質による健康被害などがある」 インフラや農業拡大により多数の生物種が絶滅 「食糧・バイオ燃料生産のため世界中で農地を10％増やす必要が生じ、野生動物生息地がさらに減少、生物多様性の損失が続き、経済成長や人の健康を支える貴重な生態系が損なわれる」 農業は水を大量に利用する最たるもので、水汚染の大部分の原因である 「2030年までに世界の主要農作物生産は48％、畜産物生産は46％、バイオ燃料作物作付地は242％増加する。2030年に世界畜産物生産の37％をOECD諸国が占め、世界人口17％のOECD人口を賄う。新たな政策が導入されなければ、自然地域の農地転換は、引き続き生物多様性損失の主要原因となる」
水資源の持続不可能な使用・管理により水不足が悪化 「深刻な水ストレスに直面する地域に住む人々は10億人増加し、39億人を超える。ブラジル、ロシア、インド、中国の人口の63％は、既に中度から重度の水ストレスの中で生活しており、水資源をより良く管理するための新たな手段が導入されなければ、その割合は2030 年までに80％に増加する」 大気汚染による健康被害が世界的に増加 「地表レベルのオゾン、粒子状物質の影響により早死にする人数はそれぞれ4倍、2 倍以上になる。環境への影響を最も強く受けるのは、影響を管理し適応する体制が整っていない開発途上国である」 開発途上国は、気候変動に対して最も脆弱である 「多くの最貧困国の経済展望は、天然資源の持続不可能な使用や、急速に成長する都市での放置された汚染、気候変動により脅かされている。開発途上国は、気候変動に適応するために必要な財政面、制度面での能力を欠いているため、気候変動に対して最も脆弱である」
Ⅲ 2000年比39％削減
450ppm での安定化達成には、世界規模で39％削減が必要 「OECD政策シナリオでは、2030 年には温室効果ガス排出量は13％増に抑えられ、窒素・硫黄酸化物排出量は約1/3 削減される。大気中の温室効果ガス濃度をCO2濃度換算で450ppm での安定化を達成するためには、2050 年までに世界規模で温室効果ガス排出量を2000 年レベルから39％削減する必要がある。これにより、2030年、2050年のGDPは0.5%、2.5%減少するが、これはGDP成長率が平均年約0.1%減少することに等しい」 環境保護は、持続的な経済発展と同調して進めることが可能 「環境保護のための意欲的な政策は、経済効率を上げ、人の健康保護に必要なコストを削減する。早期取組による利益はコストを上回る。2030年、世界GDPは現状比約99％増と予想されるが、優れた環境政策を講じれば、環境、健康、経済面での利益を生む機会が得られ、約97％増となる。これは2030年までの世界GDP年平均成長率が0.03％減少することでしかない」
環境への配慮は、すべての政策決定に反映させる必要がある 「産業界が先導的な役割を担う必要があるが、政府はエコ・イノベーションを奨励し、様々なレベルの政府（中央、地域、州、地方）と一致協力し、明確で一貫した長期的な政策枠組みを提供しなくてはならない。税や排出権取引等の市場ベースの手法に重点をおき、エネルギー、交通、農業、漁業といった環境悪化につながる主要セクターの対策を優先さる。過去の排出によってすでに避けられない気候変動への適応策を、産業、水インフラ、土地利用計画、開発協力、財政、経済、貿易、厚生を含むすべての政策決定に組みこみ、あらゆる生産や消費に関する決定に反映させる必要がある」 今日の投資選択が将来の環境の行く末を左右する 「政府には、事業者や消費者が将来の環境問題を防ぐのに役立つ選択をするよう、適切なインセンティブを与える責任がある。今日どの種類のエネルギーインフラを導入するかで、今後数十年にわたる温室効果ガスの排出が決まる。現在の輸送インフラ投資、建築物エネルギー効率基準は、将来の移動手段の選択肢、建築物エネルギー効率、環境影響を左右する」 先見性のある政策を今講じることが必要である 「急成長経済には、新たなエネルギー効率向上技術への投資機会が豊富に存在する。中国は急激なペースで石炭発電所を新設しており、都市住宅建築物は今後20年間に２倍以上になる。生物多様性損失や種の絶滅など、行動を遅らせることによるコストは特に甚大なものとなり得る。特に今後数十年に建築、エネルギー、輸送インフラへの投資が行われる急成長国では、政策実行のチャンスは今。今は行動するチャンスであるが、このチャンスは長く続くものではない」
環境政策が競争力に与える影響についての懸念は、多くの場合誇張されている 「影響を受ける会社やセクターへの影響の実際に関する一層正確な情報が必要であり、またこうした情報を、環境が改善し潜在的な経済全体での効率が向上することで得られる、広範で長期的な利益と比較考量する必要がある。それでもなお、特に環境対策が世界の一部分のみで行われるような場合には、環境対策によって不利な影響を受けるセクターが出てくる可能性がある」 クリーンで賢明な成長は高価なものであるとは限らない 「環境保護のための正しい政策により、長期的な純便益を経済にもたらすことができる。選択可能となるよう段階的に政策を導入する。過渡的な調整や、関連セクターへの税収の還元、世界貿易機関の規定に則った国境税調整、規制や税制を調和する国際協力など。提案されている対策の総費用と総便益に関する社会の認識を改善する。改革パッケージに移行措置を組み入れることで、移行を円滑にし、低所得世帯での光熱費の増加のような、構造変化による社会の特定のグループへの望ましくない影響を緩和することができる」
Ⅳ 強力な政策
強力な政策と制度的枠組みを設け、貿易や投資自由化を進める 「環境コストを経済活動に織り込ませるような長期的な政策枠組み（環境税や譲渡可能な排出許可、規制）により、環境技術に価格競争力を与え、企業に革新への誘因を与える。エコ・イノベーションのための基礎研究開発について企業支援を行い、環境保護とグローバル化が両立する公平な場を設ける」 世界規模で効率的な資源利用とエコ・イノベーションを促す 「健全な環境政策や制度的枠組みが整えば、貿易・投資の自由化は、資源のより効率的配分を世界規模で促進する。地方、国家、地域、世界レベルでの効果的な政策が必要である。グローバル化で市場は拡大、競争は促進され、企業は変化に適応し革新を行おうとする。「グリーン」な技術革新・製品に対する株主・消費者の要望を受け、すでに取組を進めている企業リーダーもいる。エコ・イノベーションや環境効率のよい技術がより広範囲に普及すれば、環境パフォーマンス向上、経済生産性上昇、先進的な企業や国の競争力は一層向上する」 環境財やサービスを供給するセクターは、今後著しく成長する 「企業は、エコ・イノベーションにおける「先発者」としての優位性を獲得できれば、グローバル化の恩恵を受ける。炭素回収・貯蔵やハイブリット自動車といった新技術は今後数十年間ますます価格競争力を増す」
急速な経済成長国では、現在整備されるインフラが今後数十年間存続する 「新たな政策を行わないシナリオでは、2030 年までに世界のエネルギー関連のCO2排出量は52％増加、硫黄・窒素排出量は、近年レベルで安定するか下回る。再生可能エネルギー、炭素回収・貯蔵技術などの低炭素代替工程・燃料の普及を図り、あらゆる技術選択の可能性を残し、更なる技術革新へのインセンティブを与え、建築や輸送、電力生産の分野で費用効果の高いエネルギー効率向上対策を進める政策が早急に必要とされている」 公共輸送機関を強化し、自家用車に対する代替手段を提供すべきである 「輸送関連排出量は、硫黄・窒素は2030年までに現在比1/4 から1/3 へ減少、CO2は58%増加する。輸送価格は、燃料課税（免税廃止を含む）や道路利用への課金などを通じ、環境・健康影響コストを十分に反映して決めるべきである。ハイブリッド自動車など新しい輸送技術研究開発を進め、非OECD諸国での急速なモータリゼーション進展を相殺する助けとすべきである。公共輸送機関の有用性、運行頻度、安全性を強化、自家用車に対する代替手段を提供、輸送機動性やアクセスを確保する必要がある」
農業生産への助成は、水資源や土壌汚染をもたらし生態系や景観を傷つける 「農業生産への支払いは、徐々に、農家が環境への害を減らす取組を講じているかを条件とするようになってきている。こうした「クロス・コンプライアンス」は、農業生産による環境へのマイナス影響をいくらか削減する助けとなるが、もっと効果的な手法は、環境面で有害な助成をまず取り除くことである。農業用化学物質に課税すれば、使用減の助けとなる。灌漑用水に適正に価格づけすれば、水の合理的使用や灌漑インフラ設備費用の回収が促進される」 バイオ燃料開発は、ライフサイクル全体を通じての影響を考慮する 「エネルギー、農業、環境、研究、技術開発といったあらゆる関連政策の領域をカバーする整合性のとれた政策影響評価を行い、エネルギー生産への援助が、環境便益が疑わしく農産物価格上昇をもたらすものとならないようにすべきである。バイオマス廃棄物から燃料を製造する「第二世代」バイオ燃料技術が2030年までに広く利用されるようになれば、バイオ燃料生産のための農地拡大、農薬、肥料、水使用量増加、こうした土地利用が生物多様性や生態系に与える影響といった問題を回避できる」 漁業手段を規制し、漁獲能力を増すための助成を廃止する 「捕獲漁業は、魚種資源枯渇、生息環境破壊・汚染を通して、生態系や生物多様性に圧力を与える。こうした環境圧力は、影響を受ける漁業生産性や漁業社会の暮らしを弱体化させる。漁業は健全な海洋環境に依存する。漁業機会は、気候や自然変動、他の人間活動による環境圧力の影響を受ける。漁場によっては、すでに生態系に配慮したアプローチに向け進展しつつある。こうした状況は、総漁獲量水準を制限、漁業シーズンや区域を指定、漁業手段を規制、漁獲能力を増すための助成を廃止といった更なる措置をとることで覆すことができよう」
Ⅴ 汚染者負担の原則
汚染者負担の原則が完全に実践されていることは稀である 「多くの国々では、希少天然資源の使用料は依然安値に抑えられ、補助金が支払われていることさえある。持続不可能な助成金は、ほとんどのOECD諸国の産業や、農業、輸送、エネルギーのセクターに蔓延している。こうした補助金は、政府や納税者にとっては高額なため維持することが困難であり、また環境や社会に有害な影響を与えうる」 「適正価格を付ける」ことは、経済グリーン化に非常に有効な手段 「「適正価格を付ける」ことは、多くの場合、環境政策の費用を低く保ち、経済をグリーン化するのに非常に有効な手段である。経済活動がもたらす環境や、健康、生産性へのダメージをカバーするための総コストを正確に見積もり、価格に反映されれば、汚染を伴う経済活動はよりコストのかかるものとなり、資源・エネルギー効率向上に明確な価格インセンティブが与えられる」
市場ベースの手法は、生産・消費をより持続可能なものに変える強力なツール 「消費者や影響を受ける産業からの支持や賛同があって初めて、意欲的な政策を確実に成功に導くことができる。生物多様性の損失を食い止め、増加へと逆転させるためには、最も豊かな天然資源のある開発途上国における行動が第一に必要であるが、この天然資源保護は世界全体を裨益する。市場ベースのアプローチを広く活用し、技術革新を通じ効率向上や市場優位性が得られるようにする。税金、取引可能な許可、環境に害のある補助金の改正・廃止といった市場ベースの手法は、企業や世帯に価格シグナルを送り、生産や消費をより持続可能なものに変えるための強力なツールである」 環境ラベリングの仕組みがあれば、企業や家計は行動を変えやすくなる 「環境問題は複雑で、往々にして分野横断的な性質を持つため、頑強な規制枠組みを、強力な価格決定メカニズムや、排出量取引、取引可能な許可、環境ラベリングのような情報インセンティブ、インフラ規定、建築基準法といった手法と組み合わせる。環境ラベリングの仕組みがあれば、企業や家計は環境関連課税に反応して行動を変えやすくなる。環境関連の課税があれば、環境ラベリングの仕組みに対する注目が集まりやすくなる」
Ⅵ 国際環境ガバナンス
国際的な環境ガバナンスを強化、一貫した政策を促進する 「開発協力プログラムの環境配慮を強化、より一貫した政策を促進する。世界規模の環境課題に取り組む国際合意の実行を確かなものにするために、より強力な国際環境ガバナンスが必要である」 炭素税を導入した場合、温室効果ガス排出量は43％削減 「OECD諸国が2008年にCO2１トン当たり25米ドルからの炭素税を導入した場合、OECD諸国の温室効果ガス排出量は43％削減、世界規模の排出量は、2050年には2000年比38％増と予想される。ブラジル、中国、インド、ロシアが2020年に、その他の国々が2030年にOECD諸国同様の政策を講じた場合、世界規模の温室効果ガス排出量は、2000年レベルまで低下すると見込まれる」
Ⅶ 持続可能な生産・消費
より持続可能な生産・消費パターンを世界中に広め、相互利益を得る 「開発途上国には、他の国々の経験から学び、新しいノウハウや技術を生かし「一足飛びに」よりエネルギー・資源効率が良く、環境にやさしい発展経路を進むチャンスがある。知識、成功例、技術の普及を進め、より持続可能な生産や消費のパターンを世界中に広め、相互利益を得る必要がある」 環境課題に対処することは、経済的に合理的であり、技術的に実現可能である 「長期的視点から見れば、早期に行動するコストは、行動を遅らせることによるコストよりはるかに少ない。我々が早期に行動すればするほど、課題はより易しく、より費用がかからないものになる。政策立案者、企業、消費者はみな、最もコスト効率の高い環境改善がなされるよう、意欲的な政策改革実施のため、それぞれの役割を果たす必要がある。そうすることで、我々は、次世代に対し、自身の福利をどのように高めるかを選ぶ余地を残すことができる」 © OECD 2008
今、コペンハーゲンで開催中のＣＯＰ１５は、今後の人類の方向性を決める極めて重要な会議ですね。１年半前にＯＥＣＤが提示した各国への宿題に、どう答えを出すか。派遣されている日本政府代表団は政権が代わっても同じ顔ぶれで、相変わらず世界からは不思議の国に思われているとか。会議が成功しても
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ＶＯＬ．５４ ２００２．９．１９
2020年の自然環境
「ＯＥＣＤ諸国で生産・消費される製品当たりの自然資源・材料の使用、汚染、廃棄物の排出はより少なくなっているが、総量増による量的効果から環境劣化は純増。ビジネス・産業界は、環境に優しい生産手法・製品・サービスを確保し、製品ライフサイクルの全段階での環境への影響を考慮に入れる、特別な責任を有している」
今回は、ＯＥＣＤ環境局「ＯＥＣＤ Ｅｎｖｉｒｏｎｍｅｎｔａｌ Ｏｕｔｌｏｏｋ 2020」
http://www.oecd.org/
「豊かな自然資源に囲まれた、クリーンな環境で健康に暮らす」
「2020年、世界人口は75億人に達し、今より25％増加、都市人口はほぼ倍増し、40億人を超え、環境に対してますます強い圧力を加えるものと見られる」
「農業生産は拡大し続け、食料需要・使用水量は全世界で増加。遺伝子組換え生物（ＧＭＯ）等のバイオテクノロジーには、有害な農薬・肥料を減らし生産性を高める可能性があるが、人間の健康と生態系の健全性にマイナスの可能性もある」 「森林は、経済的便益（木材・パルプ・コルク・ゴムなど）、環境サービス（大気や水の浄化・生物多様性・炭素吸収源・砂防・野生生物の生息地など）、社会的便益（雇用・レクリエーション・文化的価値観など）を提供する。用材の世界的需要は70％増え、非ＯＥＣＤ地域では森林面積がさらに10％近く減るとみられる」
「世界全体でみるとＧＤＰ成長率は徐々に減速、非ＯＥＣＤ地域では成長が加速」 「エネルギー消費は世界全体で51％（35％）増、自動車走行距離は86％（40％）増、航空旅客距離は３倍になる見通し。電力需要増と原子力エネルギー利用減で、１次エネルギー消費とエネルギー関連の排出が増える可能性が高い」
太陽から熱をとってという時代がこない限りダメでしょうね。ものには限度っていうものがあるから、いつか必ず方向転換する時がくる。 ハゲ山にしてゴルフ場、除草剤撒いたり、自然界の秩序が狂って動植物どんどん絶滅、人間の生きてく場所がなくなる。今、人類一番いい時でしょうね。他の星に移ることに金と時間かける暇があれば、地球をきれいにする。
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世界の電気・電子機器廃棄物は年間4000万トン増加、国連調査 - ニュース：ITpro
環境技術を欧州に売り込め！ ‐「規制」を「チャンス」に変える日本企業‐ - インターネット放送局 - ジェトロ
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２００９年 世界のグリーンデックス・マップ ナショナルジオグラフィック NATIONAL GEOGRAPHIC.JP
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環境ノート マンガ エコニュース こども環境白書2009（平成20年版）
-- United Nations Environment Programme (UNEP) - News Centre --
OECD Environmental Outlook to 2030 OECD 環境アウトルック2030 日本語エグゼクティブ・サマリー OECD Environment OECD東京センタ－
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Category:環境 Portal:環境 環境 トーマス・フリードマン 内分泌撹乱物質
政府
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NA 建設工学 Construction ＞ 217 衛生 Municipal sanitation 〔公害，塵芥処理〕
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